意識調査の一般的な流れは以下の通りです。調査が目的ではなく、その結果をどのように活かすかが重要です。

STEP1調査の企画

調査の目的や狙いを明確にし、調査の方法や対象者の選定、結果の集計や分析の方法、調査結果の活用方法など、調査の全体計画を定めます。

STEP2調査時期の検討

調査実施時期によって、回答内容に影響が出ないように配慮します。例えば人事異動発令直後の実施は、それに関連する調査項目へ影響を及ぼすことがあります。
また、過去に同様の調査を実施したことがあれば、同時期に実施することで過去データとの比較も可能になります。

STEP3項目作成

調査の目的や対象者に合わせて調査領域を定め、調査項目を作成します。
事前にヒアリングやインタビューなどを行い、課題に対する社員の問題意識を把握し、それを踏まえた項目を加えることも有効です。

STEP4調査実施

調査票を用いる方式とオンライン方式があります。
一般的に調査期間は10日～2週間程度が必要です。
正確な調査にするため、回答内容の秘密厳守など、社員が安心して率直に回答できる条件を整えることが絶対条件です。

STEP5集計・分析

回収されたデータは、性別・年齢別・部門別・職種別など、対象者の状況に応じて様々な角度から分析します。
また必要に応じて、相関分析や因子分析など各種統計手法を使い、社員の意識を多角的に分析します。

STEP6結果報告

調査結果はまず経営幹部に報告し、課題に対する現状把握と改革・改善のために何をどうすべきなのかを決定します。
調査結果の概要と経営の意思決定の内容も含めて、社員に報告します。
結果の社員への報告は、全社的に現状の問題点を共有するとともに、改革・改善に向けた経営の考え方を伝え、社員の理解と協力を得るうえで欠かせません。

STEP7施策実施

決定された改革・改善のための施策を実施します。
委員会やプロジェクトチームを編成するなど、社員の参画や協力を得て進めることも非常に有効です。

STEP8成果の検証

施策の実施成果を検証します。
新たな問題の発見のため継続的な調査の実施が望まれます。

調査結果は、部門別・職種別・年齢別などで分析します。データから見た特徴や、 強み・弱みの分析、改革のための着眼点などが明らかにします。

調査結果のサンプルはこちら（PDF：45KB）

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