教職員のメンタルヘルス予防対策
近年、教育現場においても「教職員の心の健康状況の確認」「詳細な現状分析からの職場改善の実施」「管理職層などの意識向上」「教職員のリラクゼーション」「ハラスメントへの対応」「学校全体の教職員のメンタルヘルス予防・対策指針の策定」など、多様な視点からのメンタルヘルス予防対策が求められています。
日本生産性本部は30年以上にわたり、学校組織を含む3,000組織で、のべ300万人以上の働く人と組織の心の健康をストレスチェックを通して診断してきた実績があります。そのノウハウを活用し、多様なニーズに合わせて、6つのプログラムを提案します。
メンタルヘルス改善に向けてのフレームワーク
ひとくちに「メンタルヘルス」と言っても、切り口は多種多様です。制度の改正、日々のセルフケア、ラインケア、実態把握と組織改善といった、全学的な取り組みが必要とされます。日本生産性本部は、この取り組みを全面的にバックアップします。
ストレスチェック・Health & Productivity Survey(HPS)の
活用サイクル
HPSは調査実施と個人結果の参照で終わりではありません。一人ひとりの診断結果を様々な角度から集団化し、それぞれの分析を集団分析結果票に「見える化」します。この集団分析結果をもとに、集団ごとに強みと弱みを明らかにし、浮き彫りになった課題を解決するための検討、そして施策の立案・実施、さらに次の調査により施策効果の測定・評価につなげ、活用サイクルを回していきます。

Health & Productivity Survey(HPS)
報告・改善活動の流れ(オプション)
HPSの結果活用を支援するオプションを用意しています。組織における分析結果の共有から具体的な課題の明確化、効果的な施策展開と次回調査実施による成果・評価まで、トータルなソリューションサービスとしてご提案します。

メンタルヘルス改善プログラム
Health & Productivity Survey(HPS)
(調査開始からご報告まで2-3か月)
- ニーズ
- まずはストレスチェック制度に則り、教職員の健康状態を把握したい。
- ソリューション
ストレスチェック制度に対応した調査票にご回答いただき、個々人と組織の心の健康に関する傾向をあぶりだします。
- 個人向けサービス
- 受検者には、ストレスの状況・要因について分析した個人結果をお返しします。
- 組織向けサービス
- 組織の傾向(例:大学全体、教員/職員別、部署別など)の分析を行えるシステムの権限を提供します。コンサルタントによる詳細な分析・報告も可能です(オプション)。
- 主な実施例
-
- 関西地方私立大学 教職員700名受診
- 東北地方公立大学 職員 350名受診
- 関東地方私立大学 教職員300名受診
- 近畿地方公立大学 教職員300名受診 など
組織傾向の詳細傾向のご案内(60分程度/部署ごとに実施するケースも)
- ニーズ
- 把握した結果を活かして、組織の健康度を向上させたい。
- ソリューション
- HPSの集団分析結果を共有しながら、組織の「強み」「弱み」を明らかにし、今後の改善ポイントを検討いただきます。分析する単位は、大学全局単位、部署ごとなどご指定いただけます。その際は、当センターの研究員がコーディネートを行います。
管理職など対象教職員のメンタルヘルス予防・対策研修(90〜180分)
- ニーズ
- 不調者への接し方など、そもそも管理職としてすべきことを知りたい。
- ソリューション
- 心の病の種類や近年の教職員のメンタルヘルス予防・対策の状況といった基本知識から、不調者への接し方、発見方法、その他管理者の心構え全般など、単に心の病への対応にとどまらず、マネジメント全般についての認識を深めていただきます。
教職員向けのセルフケア研修(60〜120分)
- ニーズ
- 日々のストレスから心と体を開放したい。
- ソリューション
- 「ストレスとは何か」「ストレス発生の仕組み」などを学習いただいたうえで、それらをご自身でコントロールするための、セルフケアの方法について、エクササイズも交えてご案内します。それにより、「ストレスに負けない心と体」づくりにチャレンジしていただきます。
教職員向けのハラスメント研修(60〜120分)
- ニーズ
- 学内で起こりうるハラスメントの種類、影響を周知徹底したい。
- ソリューション
- いわゆる「セクハラ」「パワハラ」「アカハラ」「アルハラ」など、学内で起こりうるハラスメントについての紹介を行うとともに、それが当事者や周囲に及ぼす影響、対応方法などについてご紹介します。
教職員のメンタルヘルス予防・対策指針策定コンサルテーション(応相談)
- ニーズ
- そもそも法人として教職員のメンタルヘルス予防・対策に対応する枠組みが欲しい。
- ソリューション
- 法人全体の指針策定から、休職・復職など具体的な手続きなども含めて、規程類の策定から運用支援まで、文書作成や情報提供、会議出席などを通じ、広範にサポートします。
お問い合わせ先
〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12
日本生産性本部 メンタル・ヘルス研究所
WEBからのお問い合わせ
電話またはFAXでのお問い合わせ
- TEL:03-3511-4024
- FAX:03-3511-4064
- ※営業時間 平日 9:30-17:30
(時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)